さまざまな支援

療育(治療教育)

自閉スペクトラム症の治療の基本は「療育」(治療教育)です。一人ひとりの子どもの状態や特性に合わせた療育のプログラムは、本人の力を引き出してできることを少しずつ増やし、生活上の困難を減らす助けになります。

療育は地域の療育センターなどの公的な施設のほか、病院やクリニックなどに併設された施設、民間の施設でも提供されています。受け入れ対象の子どもの年齢や料金などは施設によってさまざまです。児童福祉法に基づく「児童発達支援センター」、「児童発達支援事業所」、「放課後等デイサービス事業所」では「通所受給者証(受給者証)」が必要です。気になる施設があれば、まずは見学して実際の雰囲気を確かめてみましょう。その際、受給者証※が必要かどうかも確認し、必要であれば事前に手続きしておくと良いでしょう。

受給者証は、利用したい療育施設から利用開始の内定を得てから、お住まいの自治体の障害福祉課・保健センターなどに申請します。

療育によって本人が適切な支援を受け、同時に周囲が本人の特性について十分理解できるようになると、子どもは生活上の支障を感じにくくなり、自己肯定感が高まって二次的な問題(二次障害)の予防につながります(自閉スペクトラム症の「二次的な問題(二次障害)」を防ぐ)。療育を利用することで行動が変わったり、気になっていたことが目立たなくなったりしますが、自閉スペクトラム症の特性が完全に消失することはありません。「自閉スペクトラム症が治るのではないか」という保護者の過剰な期待や焦りは子どもに大きなストレスを与えてしまうことがありますので注意が必要です。じっくりと療育に取り組み、子どもの発達を見守ることが大切です。

集団療育と個別療育

集団療育は少人数のグループ(2~10名程度)でゲームをしたり、遊んだりすることにより、集団活動の中でのルールや、コミュニケーション力、社会性を身につけることができます。
個別療育は子どもと専門スタッフが1対1なので、一人ひとりの発達段階やニーズなどに合わせた指導を自分のペースで受けることができます。
療育の利用開始前に専門スタッフとよく相談して、その子にとって学びやすい療育を選ぶことが大切です。

学校での合理的配慮と特別支援教育

自閉スペクトラム症の子どもは得意なことや苦手なことが一人ひとり違います。知的な発達に遅れがある子もいれば、情緒が不安定な子や別の障害を持っている子もいます。自閉スペクトラム症の子どもが充実した学校生活を送るためには、「合理的配慮」や「特別支援教育」を受けるとよいでしょう。

通常の学級での授業が適している子どもでは、一人ひとりの障害の程度や教育的ニーズに応じて「合理的配慮」を受けることができます。たとえば、個別の学習支援員を配置したり、気持ちが落ち着かないときに使用できる小部屋を設置したり、目で見て理解できるような情報提供をしたり、聴覚過敏のある子どもに対してイヤーマフの使用を認めたりといった配慮が可能な範囲で提供されます。

より個別性の高い授業を受けるのが適している子どもを対象として、通常の学級のほかに「特別支援学級」「通級指導教室」「特別支援学校」などがあります。個々の生徒の学習ペースに合わせて教科学習の進め方を調整したり、自閉スペクトラム症特有の対人関係やコミュニケーションの特性に応じてソーシャルスキルを身につけるための授業を少人数で行ったり、専門性の高い配慮が可能です。

就学先を選択する際には本人の希望を尊重しながら、その学校は本人が安心して学べるか、サポート体制は整っているかについて、十分に検討する必要があります。子どもが通う保育園・幼稚園の先生ともしっかり話し合い、必要に応じて支援に関する情報の引き継ぎを行ってもらいましょう。各自治体では就学に不安がある家庭を対象とした「就学相談」を行っています。子どもが年長児になったら、なるべく早目に就学先の検討を始めましょう。

また、学習、不登校、いじめなどの問題については、各都道府県や政令指定都市に設置された「総合教育センター」や「特別支援教育センター」でも相談することができます。

学校・学級の種類
通常学級 一般的な学級で、1クラスの人数は40名以下で編成されています。支援が必要な子どもに介助員や学習支援員がつきます(地域によって異なります)。
特別支援学級 特別な支援を必要とする子どものための学級で、通常の小学校内に設置されています。通常学級より1クラスの人数が少なく(原則的に8名以下)、一人ひとりの課題に合った教育を受けることができます。
特別支援学校 視覚障害・聴覚障害・肢体不自由・病弱・知的障害のある子どものための学校です。通常学級と同様の教科に加え、子どもの自立に向けた指導を行う授業があり、一人ひとりの特性に応じた支援が提供されます。ただし、学校数が少なく、家の近くにない場合には通学に時間がかかります。
通級指導教室 普段は通常学級で学びながら、週1~2回程度、通級指導教室に通って、自分の課題に合った授業を受けることができます。通級指導教室は子どもが通っている学校に設置されている場合(自校通級)と、近隣の学校に設置されている場合(他校通級)があります。

就学後に学校の特別支援教育についてわからないことや不安があれば、担任の先生特別支援教育コーディネーターに相談することができます。特別支援コーディネーターは現在、ほぼすべての小中高校に配置されており、特別支援教育に関する学校の相談窓口として保護者からの相談に応じてくれます。

手帳(療育手帳・精神障害者保健福祉手帳)

自閉スペクトラム症の場合、取得できる可能性があるのは「療育手帳」(地域によって「愛の手帳」「みどりの手帳」と呼ばれています)と「精神障害者保健福祉手帳」です。基本的に、知的障害がある場合には「療育手帳」、知的障害を伴わない発達障害の場合は「精神障害者保健福祉手帳」の申請対象となります。

これらの手帳を取得すると、次のようなサービスを受けることができます。

手帳で受けられるサービス

税金の優遇措置

公共料金・電話料金の割引

公共交通機関・公共施設・映画館などの無料化または割引

生活保護の障害者加算

地域によって受けられるサービスは異なります。

就労を考える場合には、障害者雇用枠での就職が可能となります。

手帳を持つことは、障害のある人と家族が当たり前の社会生活を送るために必要なサービスを受けるのに重要な手続きです。本人または保護者から申請しないと取得できません。家族でよく話し合って、手帳が必要だと思ったら自治体の福祉窓口に問い合わせてみましょう。

保護者を対象にしたサポートプログラム

自閉スペクトラム症の子どもをもつ保護者を支援する取り組みとして、次のようなプログラムがあります。発達障害者支援センターや教育センターなどの行政機関、病院やクリニックなどの医療機関のほか、民間の支援団体などでも実施されています。

ペアレント・トレーニング

発達障害のある子どもの保護者を対象に、レクチャーやロールプレイ、ホームワークなどを通じて、子どもとのより良い関わり方や日常の困りごとへの対応方法を学ぶプログラムです。具体的には、それぞれの子どもの特性についての正しい知識や困った行動への対処法、子どもの力を伸ばすための効果的な働きかけなどについて学びます。数回~十数回のセッションで、一般的にはグループで実施されます。

親子通園

児童発達支援センターや児童発達支援事業所の中には、子どもの療育に保護者も同伴して親子遊びや教材などを一緒に行うとともに、子どもの療育と平行して保護者の学習会などを行っているところがあります。療育の専門家の実践を保護者が実地で体験し、家庭での関わりに活用することができます。ただし、一般的に1年間、事業所によっては週複数回の通所が必要なので、保護者やきょうだい児への負担が大きくなります。家庭の実情に合わせ、無理なく続けられるプログラムを選びましょう。

ピアサポート

親の会などで同じ悩みをもつ保護者同士が集まり、お互いの体験を語り合ったり、相談し合ったりします。同じ立場にあるからこそ深く共感し支え合えるというメリットがあり、悩みを打ち明けられる仲間との出会いは精神的なサポートになります。自閉スペクトラム症の親の会としては、一般社団法人 日本自閉症協会の加盟団体が全国の都道府県と政令指定都市にあります。

ペアレント・メンターによる支援

発達障害のある子どもを育てた経験のある保護者が一定の研修を受け、現在、子育てに悩んでいる保護者の相談に乗ったり、自分の経験を語ったり、アドバイスをしたりする取り組みです。各地域の精神保健福祉センターや発達障害者支援センターにお問い合わせください。

ライフステージに応じた支援

自閉スペクトラム症の方への支援は、成長に合わせて、それぞれのライフステージに応じた支援を途切れることなく継続することが望まれます。幼少期には本人の意欲を育むために失敗しにくく成功体験を得やすいように環境を整えることが必要です。思春期には本人が自分でできること、保護者が支えてくれていることを理解し始め、自主的な活動への意欲が出てきます。そのため、思春期以降には本人主体の活動を増やし、干渉することは極力控え相談には乗るといった具合に対応を変えながら、支援を継続します。

早期療育によって、自閉スペクトラム症の特徴が著しく軽減する方もいますが、その後で年齢とともにそれまで気にならなかった別の特徴が強くなるケースもあります。自閉スペクトラム症の人たちは、長期的視野に立った切れ目のない支援が必要です。それぞれのライフステージで求められる支援のあり方は一人ひとり異なりますので、主治医や支援者と協力しながら、それぞれのライフステージごとのニーズを見直して、優先すべきニーズを中心とした支援を組み立てる必要があります。

相談窓口・支援機関

子どもの発達に関して相談できる公的な窓口や支援機関には次のようなものがあります。

発達障害のある幼児~成人とその家族からのさまざまな相談に応じ、指導と助言を行っています。電話相談も受け付けています。
都道府県や政令指定都市に設置されており、お住いの地域の発達障害者支援センターは下記から調べることができます。

発達障害者支援センター 一覧 http://www.rehab.go.jp/ddis/相談窓口の情報/

市町村の保健福祉センター

市町村が設置する施設で、乳幼児健康診査(乳幼児健診)や母親教室などを行ったり、育児の相談を受け付けたりしています。必要に応じて専門機関を紹介してもらうこともできます。

子育て支援センター

地域の子育てに関する情報発信や育児に関する相談、子育てサークル活動の支援などをおこなっています。

児童相談所

保健相談・発達障害などの相談を受け付けています。必要に応じて、発達検査などを行ったり、医師や児童福祉士、保健師などの専門家から支援や療育などのアドバイスを受けたりすることができます。

発達障害情報・支援センター

発達障害の方の保健・医療・福祉・就労に関する情報提供や身近な相談窓口の紹介を行っています。
http://www.rehab.go.jp/ddis/

発達障害教育情報センター

発達障害の方の教育に関する情報提供や身近な相談窓口の紹介を行っています。
http://icedd.nise.go.jp/